非対面型ビジネスモデルへの転換にはカスタムオーダーECが最適

新型コロナの影響に対応する形で、各種補助金の性質が変わってきています。例年実施されてきた「小規模事業者持続化補助金」「IT導入補助金」に、評価される要件として「非対面型ビジネスモデルへの転換」が加わりました。

非対面・遠隔でサービス提供するためのビジネスモデルへ転換するための設備・システム投資を行うこと

を指します。オンライン通販、いわゆるECビジネスへの参画はそれにあたりそうです。これまで店舗への来客が十分にあった事業者にとっても、転換を改めて考える機会となっているのではないでしょうか。その事例・具体例を考えてみます。

対面型が当たり前でも

例えば施術・飲食・オーダーメイドなどの、仕様調整が細かくて複数回にわたったり身体へ直接影響を与えたりする事業を営む方にとっては、対面型ビジネスモデルが当たり前でした。

いくら取引のオンライン化が進んでECビジネスが台頭してきても、物理的にオンライン化が難しかったり来店客数が十分だったりで、新しい投資の優先順位が低かった事情は十分ありえます。

しかし、社会的にそうも言っていられなくなってきました。

医療はオンライン診断へ・飲食はデリバリーへ、の流れが生まれつつある一方で、細かな仕様調整を必要とする、アパレル・革製品・雑貨などのオーダーメイドは置き去りになっている印象を受けます。

ラジオボタンやプルダウンのWebフォームではとても対応できない複雑なカスタムを実施するオーダーメイド事業者にとって、専用のシステムは導入費用が高すぎました。対面型の接客をするしかなかったのに、対面してくれる来客が減る現状、不安は募ります。

導入コストが見合えば、オーダーメイド販売も非対面型へと展開したい事業者は多く存在するのではないでしょうか。1人のお客様のために形・色・寸法の仕様調整に何時間もかけていた事業者にとってカスタムオーダーECは、非対面型ビジネスモデルへの転換として検討に値する具体例・事例です。

従来は数百万〜数千万の費用がかかっていたカスタムオーダーECのシステムを、弊社はGB Customとしてパッケージ化し、より使い勝手のいいサービス体系として提供します。

「非対面型ビジネスモデルへの転換」というと難しく聞こえますが、その具体例・事例として、オーダーメイド販売のできる事業者がカスタムオーダーECを導入することは、これ以上なく適するものだと思います。